駅とまちを一体で育てる――自由が丘・たまプラーザの事例から

背景と課題

公共交通指向型開発（TOD）は、駅の周辺に徒歩で移動しやすい複合用途の地区をつくる考え方である。論文は、北米郊外のTODには、鉄道で通勤できても、それ以外の外出や駅へのアクセスでは自動車を前提とする例があると論じる。著者はこれと区別するため、駅が地域の拠点となり、住宅や店舗などが混在し、終日頻繁に走る鉄道へ主に徒歩・自転車・公共交通でアクセスできる地区を「鉄道統合型コミュニティ（RIC）」と名付けた。

論文の関心は駅前の形だけにとどまらない。日本の私鉄が沿線住宅地や駅前商業を開発し、乗客と鉄道以外の収入を得てきた経緯も扱う。著者は、幹線鉄道の国有化、運賃規制、自動車保有をめぐる条件を整理し、東急の自由が丘駅とたまプラーザ駅を事例にRICの姿を記述する。

研究の方法

分析の中心は、東急が開発した自由が丘駅・たまプラーザ駅と周辺地区である。駅周辺を調べる目安には半径500メートルを採用する。ただし入力する数値の単位は一様ではない。乗降客数や運行本数は駅・路線、人口密度や駐車台数は駅周辺、犯罪率は駅が所在する区など、指標ごとに対象が異なる。資料は書籍、論文、統計データベース、報告書、メール質問票などから集め、国立国会図書館での調査、東急社員への聞き取り、両駅の撮影・現地記録、世田谷区の計画担当者との面談も行った。数値と観察を同じ範囲の測定値とみなさず、それぞれの対象を確認して読む必要がある。

処理の順序は、まず資料から私鉄の事業多角化と東急の沿線開発の経緯を整理する。次に、既存のTOD評価項目を基に二駅をみる10指標を設定する。内容は、乗車・降車・通過旅客数、運行頻度・運行時間・混雑率・定期券費用によるサービス水準、駅への交通手段などの分担率、接続する交通手段、駐車・駐輪台数、住宅・人口密度、地価、街路景観、歩行者の安全、犯罪率である。交通手段の分担率とは、徒歩やバスなどが移動に占める割合をいう。既存項目には駐輪台数を加え、新規開発を評価する際の地価上昇に代えて、成熟した駅周辺の500メートル内外の地価を調べる。駅周辺の人口密度は対象地区の人口をその面積で表し、運行頻度は時間帯ごとの片方向・１時間当たりの列車本数で示す。

最後に、各資料の値と現地観察を指標別に整理し、徒歩アクセス、鉄道サービス、人口密度、事業の成り立ちなどを読み合わせる。出力は指標表と二駅の事例記述である。論文には10指標を重み付けして合計点を出す規則や、開発が鉄道利用を何人増やしたかを推定する手順は示されていない。

この研究の新しさ

RICという枠組みは、駅に近い住宅開発だけでなく、終日の鉄道サービス、徒歩・自転車でのアクセス、日常の目的地、鉄道会社の関連事業を一体として捉える。評価でも既存のTOD指標を調整し、サービス水準や交通手段の分担率、犯罪率などを組み合わせて、形成から時間がたった地区を観察する。ただし、10指標によってRICの成否を自動的に判定する基準を提示した研究ではない。

従来研究との違い

論文は北米郊外のTODについて、駅前駐車場への依存、通勤時間帯以外の運行本数の低下、住宅と店舗の隔たりなどを指摘する。一方、東急の二駅では、駅周辺の用途と鉄道サービスが日常の移動を支えていると解釈する。ただし、北米の特定地区を同じ10指標・同じ条件で測った対照分析ではない。二駅が北米のTODより各指標で優れると実測で確かめた、という意味には取れない。

結果と評価

駅まで歩く人の割合は自由が丘で約71％、たまプラーザで約57％と報告される。両駅を扱う路線の運行時間は平日・週末ともおおむね１日約19.5時間で、表に示された朝のピーク時の運行本数はいずれも片方向１時間当たり20本以上である。周辺として集計した地区の人口密度は、自由が丘が１平方キロメートル当たり１万2808人、たまプラーザが１万3046人だった。これらは、取り上げた二駅で徒歩アクセス、長い運行時間、高い人口密度が併存することを示す。

指標の範囲と本文・表の整合には注意がいる。犯罪率は駅前ではなく区の値である。また、たまプラーザへの自動車等によるアクセス割合は、本文の記述と交通手段別の表が一致しないため、ここでは数値を採用しない。指標が併存していても、沿線開発や運行サービスのどの要素が鉄道利用をどれだけ増やしたかは、この分析からは分からない。

限界・注意点

【著者が述べる限界】二駅の状況は東京圏全体に当てはまらない。中心部から離れるにつれ人口密度や鉄道の交通手段分担率は概して下がり、東京の駅周辺すべてが二駅と同じように計画されたわけでもない。自動車保有の変化で指標が変わる可能性もある。著者は、地区の形成過程を知るための過去の指標や、他国の事例との政策・事業モデル比較を今後の課題に挙げる。【編集上の検証事項】指標ごとの調査年と空間範囲を確認し、本文と表で食い違う駅アクセス値は原資料に戻って確かめる必要がある。