最寄り店より「いつもの店」――デトロイトの食料品買い物交通を再現する

背景と課題

食料品へのアクセスは、自宅から最寄りの店までの距離で測られることが多い。しかし、住民が実際に使う店は最寄りとは限らず、車を使えるかどうかも買い物を左右する。論文の対象は、人口減少と投資の縮小が進んだデトロイト東部の地区である。土地利用は混在し道路の接続性も高いが、調査が行われた2008～09年、市内には大手の広域・全国チェーンのスーパーマーケットがなかった。研究は、この地区の世帯が選ぶ店と、そこへ向かう交通手段・距離の関係を、年齢と所得の違いに着目して検討する。

研究の方法

分析単位は世帯を模した「エージェント」と、その食料品の買い物である。エージェントベースモデルとは、個々の主体に属性と行動規則を与え、行動を積み上げて全体の傾向を見るシミュレーションをいう。基になる世帯調査では、週の買い物回数、訪れる店、移動手段などを尋ねた。回答258件から移動や店舗に関する情報が不足するものなどを除き、188件をモデル作成に用いた。世帯主の年齢と世帯所得を組み合わせ、回答の少ない区分を統合して８群に分ける。各群について、週の総買い物回数と自動車・バスによる回数の確率分布、回答者が挙げた店とその訪問頻度を用意する。確率分布は、例えば同じ群でも週に何回買い物へ行くかが異なることを、モデル上の世帯に反映するためのものだ。回答にある住居・店舗の所在地を地図上に対応づけ、道路網から住居と店舗を結ぶ距離表も作る。

次に、米国の地域別世帯推計を年齢・所得の８群に組み替え、約１万4700世帯に相当するエージェントを生成する。各エージェントを該当する調査地区内の住居に配置し、所属群の分布から買い物回数などを割り当てる。１週間を時間単位とし、買い物ごとに所属群の回答者が挙げた店舗群と訪問頻度を使って行き先を選び、移動手段を決める。ただし調査は判断の順番まで捉えていない。そこで「店を先に選ぶ」「手段を先に選ぶ」「店と手段を組で選ぶ」という３種類の行動規則を設け、初期設定では等しい確率で選ばれるようにした。店の種類を選択に含めるかどうかも、変動させる設定の一つである。これは最短距離や効用の最大化を解く手法ではない。距離は店選びの条件にせず、選ばれた店と住居の間について道路網の距離表から求める。各買い物の行き先・手段・距離を記録し、５週間の実行結果から群別の手段割合や距離との関係を集計する。店と手段を組で選ぶ場合の細かな処理手順などは本文に示されておらず、ここでは補わない。

この研究の新しさ

特徴は、資料を得にくい貧困・投資縮小地区で集めた訪問店舗の情報を、店選びに直接使った点にある。世帯を年齢・所得別に分け、各群の買い物回数や交通手段の違いも反映した。一方で、店舗の出退店や世帯同士の直接の相互作用は扱わない。食料品の買い物交通に対象を絞り、調査からは確定できない判断規則が結果をどれほど変えるかも調べている。

従来研究との違い

論文が対比する近接性重視のモデルでは、自宅に近い店ほど選ばれやすい、あるいは最寄り店を選ぶと仮定する。本研究は、回答者が挙げた地区外の店も候補に含め、選択後に道路網上の距離を求める。したがって「近くに店があること」と「その店を利用すること」を分けて考えられる。ただし、最寄り店方式と同じ条件で予測精度を競った比較実験として読むべきではない。

結果と評価

基準ケースでは、買い物の多くが自動車・バスによる移動で、年齢が高い群ほどその割合が高い傾向だった。一方、若い低所得層には徒歩・自転車で比較的長い距離を移動する傾向も見られた。モデル作成に使った調査との照合では、週の平均買い物回数の差は８群中７群で１回以内、平均距離の差は群によって0.8～3.5kmだった。自動車・バスによる買い物の割合はモデル側が全群で高く、その差は最大11ポイントと報告されている。これは標本内での照合であり、別の時期や地域の行動を予測できたことを示す検証ではない。

結果が設定にどれほど左右されるかを調べる感度分析では、店の種類を選択に含めるか、３種類の判断規則のどれを使うか、世帯数を縮小する倍率、乱数の設定を変えた。論文は、１回５週間の実行を2560回行い、特に店の種類と判断規則が自動車・バス利用割合の変動に関わると報告する。また、高齢者、最も所得の低い群、中所得群の人口をそれぞれ３倍にする極端な想定で、移動手段と距離の関係を基準ケースと比べた。これらは人口変化の予測値でも、政策の実測効果でもない。

限界・注意点

【著者が述べる限界】モデルは対象地区の行動を探る道具で、他地域への一般化には制約がある。調査の回答率は10.3％で、少数の回答がまれな行動を過大に反映するおそれもある。店と手段の選択に関する３規則は直接観測されておらず、結果の重要な不確実性となった。調査後には小売店の配置も変わった。人種・性別による違い、実際の所要時間、行きと帰りで異なる手段の利用も十分には扱っていない。【解釈上の注意】論文は投資縮小と長距離の買い物を関連づけるが、このシミュレーションだけで投資縮小の因果効果を特定したわけではない。