道路網と土地利用を組み合わせた12の仮想都市、移動と施設への近さを比較

背景と課題

住宅、商業、緑地の配置は、施設へ行くための移動と交通に伴う環境負荷に関わる。ただし論文は、高密度な市街地や用途混合が移動を減らすかについて、先行研究の見解は一致していないと説明する。移動の少ない人が特定の居住地を選んでいる可能性もあり、土地利用と移動の関連をそのまま因果関係とはみなせない。本研究は既存都市での政策効果を測るのではなく、計画段階の仮想都市について、道路網と土地利用方針の組み合わせを共通の指標で比較する。

研究の方法

比較の単位は、道路構造１種類と土地利用方針１種類を組み合わせた都市案である。道路構造は、中心で主要道路が交差する基本型、道路を追加する回廊型、環状の主要道路を追加する連結型の３種類。方針は、レクリエーション用地の分散、自然地の確保、住宅・商業・ハイテク産業の混合、高密度住宅と低密度住宅の分離の４種類で、計12案となる。計画区域を一辺125メートルの2500区画に分け、住宅２種、産業２種、商業、レクリエーション、自然地という７用途の区画数を全案で共通にする。想定人口は15万人。住環境の選好調査とイスラエルの時間利用調査をモデルの基礎に用い、活動・移動の模擬には人口の10％に相当する合成人口を使う。合成人口とは、統計資料などを基にモデル内で構成した住民集団である。

まず計画者が、各方針に応じて、区画を特定の用途にする望ましさを表す「適性」の設定値を与える。区画から主要道路、中心部、他用途までの距離を距離帯に分け、用途ごとの適性点に重みを掛ける。さらに、周囲８区画に特定の用途がある場合の加点・減点を考慮する。たとえばレクリエーション方針では、住宅とレクリエーション用地が近い距離帯や隣接関係を高く評価する。地形や土壌はこの分析に含めない。設定した用途別区画数に沿って土地利用を割り当て、初期地図を作る。ただし、提示本文では適性の式を読み取れず、区画の割当てアルゴリズムの詳しい規則も示されていないため、配置計算そのものは再現できない。

次に、施設の供給主体が候補地の来訪者数を見積もり、買い物、教育、医療など９種類の施設の数・種類・位置を決める。住宅区画に割り当てた住民・世帯は、時刻上の制約、曜日、属性、施設の位置や規模を考慮するモデルによって、日々の活動と移動を模擬する。その施設利用から需要を把握し、供給主体が施設の閉鎖や規模変更を再検討する。この調整を利用と施設配置が収束するまで繰り返し、最終的な施設地図と活動・移動の結果から、１日の移動距離・移動回数と施設への近さを出す。施設立地や活動選択の詳細な計算規則、収束の判定条件は本文では説明されていない。

この研究の新しさ

計画者が設定する土地利用方針を、供給主体による施設立地と住民の日々の施設利用につなぎ、需要に応じて施設が変わる過程まで含めて都市案を評価する点が特徴である。道路網だけ、あるいは土地利用方針だけを比べるのではなく、両者を組み合わせた空間で生じる施設配置と移動を見る。ただし論文の中心は、モデルの新しい解法の提示ではなく、12の計画案への適用にある。

従来研究との違い

全案で区域の大きさと用途別区画数などをそろえる一方、用途混合方針の連結型では、モデルが作った商業区画が主に中心部へ集中し、他の道路構造ほど用途が混ざらなかった。著者らは比較のため、商業区画を別の場所にも人為的に配置した修正版に置き換えている。したがって、比較に使ったこの案を、元のモデル出力と同一視してはならない。また、移動距離、移動回数、近くの施設数では優位な案が必ずしも一致しない。

結果と評価

数値シミュレーションでは、１日の総移動距離は連結型が他の道路構造より短く、基本型が最も長いと報告された。連結型の中では住宅分離案が最短だった。移動回数が少ない案には、回廊型の住宅分離案、連結型の自然地案、連結型の住宅分離案が含まれ、著者らは距離と回数を合わせると連結型の住宅分離案に利点があるとみる。一方、近い距離帯にある施設の絶対数は回廊型のレクリエーション案と基本型の住宅分離案が多い。第一・第二近隣施設までの距離を合わせると、基本型の住宅分離案が最短とされる。施設数を距離帯ごとの割合で比べた場合は案間の違いが小さく、絶対数の方が案を区別しやすかった。

総移動距離の指標には徒歩、自転車、公共交通による移動も含まれ、各移動の距離は直線距離で扱われる。論文は距離と回数を交通由来の排出に関係する指標と位置づけるが、実測排出量や交通手段別の排出量を比較した結果ではない。要旨はコンパクトな形態と用途混合が最良と述べる一方、本文の指標別結果と結論では連結型の住宅分離案の利点が目立つ。単一の総合順位として読むより、どの指標を重視した評価かを確かめる必要がある。

限界・注意点

著者らは、結果が多数のパラメータ設定に敏感であり、結論は検討した道路構造と土地利用方針に限られると述べる。多核型など別の都市形態では順位が変わり得る。自然地によるCO2吸収も評価に含めていない。本文で確認できるのは仮想都市のシミュレーション結果であり、既存都市での介入効果、大気汚染濃度、健康改善を実証したものではない。また、本文だけでは土地利用の割当てや施設更新の詳細な規則を追えず、住宅分離案の優位も全指標に共通するわけではない。