アクラの都市構造は自動車の移動回数とどう関係するか――徒歩アクセスと公共交通への満足度を分析

背景と課題

コンパクトな都市構造や公共交通へのアクセスは、自動車への依存を抑えるのか。論文は、土地利用と交通行動の実証研究が欧米に比べてアフリカ都市では少ないことを出発点とする。対象のアクラについては、市街地が拡大し、道路が中心業務地区へ集まる放射状の特徴を持つと説明する。著者らが問うのは、施設との位置関係や個人の属性に加え、公共交通への認識と満足度が、自動車による移動回数とどう結びつくかである。

研究の方法

観測単位は個人で、2012年のガーナ全国世帯交通調査から大アクラ地域の都市部に住む18歳以上を選び、最終的に487人を分析した。結果として扱う変数は、各人の自動車による移動回数である。説明側の項目には、就業状況・所得・年齢、都心への近さ、最寄りのバス停・タクシー乗り場・食料品店までの徒歩時間、職場までの距離、店舗や公共施設などへの所要時間がある。公共交通については、通勤時の信頼性や運行間隔に関する認識、サービスへの満足度を表す項目も用いた。論文は欠損の影響を受けた変数が15.872％あったと記し、多重代入法で欠けた値を補った。代入方法は設定により自動選択されたが、各欠損値に適用された推定式の詳細は示されていない。

次に、複数の項目から、直接は観測しない「社会人口学的属性」や「公共交通への認識」などの潜在変数の得点を推定した。用いたPLS-SEMは、項目と潜在変数の結びつきと、潜在変数同士の経路を併せて推定する構造方程式モデルの一種である。都市構造は当初一つの概念だったが、妥当性を確認する過程で「都心への近さ・徒歩アクセス」と「その他の立地特性」に分けた。著者らは当初26項目を検討し、項目と潜在変数の結びつきを表す因子負荷量が0.6未満の項目などを除いて、16項目に減らしたと述べる。反復計算で得た潜在変数の得点を使い、自動車の移動回数へ直接つながる経路と、認識から満足度を経るような間接経路の係数を推定した。係数はモデル内での関連の方向と大きさを示す。有意性は標本を再抽出するブートストラップ法を1万回行って調べた。ただし、反復時の重みの更新式や停止条件は本文に示されておらず、この記述だけで計算を完全には再現できない。

この研究の新しさ

この研究の特徴は、アクラの自動車による移動回数を検討する経路モデルに、社会人口学的属性や都市構造だけでなく、公共交通への認識と満足度を含めた点にある。また都市構造を一括りにせず、都心や身近な施設への徒歩アクセスと、職場などとの位置関係に分けて扱った。ただし、この区分はモデルの妥当性を確認する過程で調整されたもので、あらかじめ固定した分類をそのまま検証したわけではない。

従来研究との違い

著者らは、従来よく使われる共分散ベースの構造方程式モデルでは、設定した複雑な関係の扱いに問題が生じたため、PLS-SEMを採用したと説明する。両手法による推定結果を並べた性能比較は示しておらず、より大きな標本を確保して比較することを今後の課題としている。先行研究との整合性も論じるが、それだけで異なる都市に同じ大きさの関連があると確認されたわけではない。

結果と評価

報告された標準化経路係数では、社会人口学的属性から自動車の移動回数への直接経路が0.426で、示された直接経路の中では最大だった。「都心への近さ・徒歩アクセス」からは0.172、「その他の立地特性」からは−0.361、公共交通への満足度からは−0.166と報告されている。公共交通への認識と満足度の間には正の経路が示された。標準化係数はモデル内の尺度に基づくため、徒歩時間を何分短縮すれば移動が何回減る、と換算することはできない。とくにアクセス項目の符号化の詳細を確認せず、正の係数を「近づけると自動車利用が増える」という意味に読み替えるべきではない。

モデルとデータのずれを見る指標SRMRは0.07で、著者らが採用した0.09未満の基準を満たす。一方、結果表には解釈に注意を要する不整合がある。本文では分析項目を16とするが、項目を列挙した表ではX1からX15までしか確認できない。また、社会人口学的属性と二つの都市構造の間について、本文の「有意ではない」という記述と、経路表の有意確率の記載が食い違う。個別の表の数値だけからモデル全体の妥当性や居住地選択の有無を断定することは避けたい。

限界・注意点

著者らが明示する限界は、交通行動のうち自動車による移動回数だけを分析したことと、特に態度を含む居住地の自己選択を直接統制していないことである。公共交通を好む人が利用しやすい場所を選んでいるなら、立地と移動回数の関連を立地だけの効果とは読めない。さらに編集上の解釈としても、経路の向きはモデル上の設定を含み、この観測データだけで施策による移動回数の減少は証明できない。2012年のアクラ都市部の成人についての結果を、現在のアクラや他都市へそのまま広げることもできない。