歩きやすさと近隣のつながりは移動の困難とどう関係するか――シドニーの住民調査

背景と課題

交通上の不利とは、移動費用を負担しにくい、信頼できる交通手段を使いにくいなど、日常の活動へ行く際の困難を指す。従来の研究では、車の保有や公共交通へのアクセスと、雇用や社会参加との関係が重視されてきた。この論文は視点を住民の身近な環境へ移し、目的地への行きやすさ、歩行設備、近隣の人間関係なども検討する。

対象はオーストラリアのシドニー都市圏である。著者らは、近隣環境が交通上の不利だけでなく、社会参加、健康、主観的ウェルビーイングとどう結び付くかを問う。主観的ウェルビーイングとは本人による生活の評価を指し、この研究では生活満足度で測る。社会的排除についても一つの点数にまとめず、政治・市民活動、人から得られる助け、社会活動への参加という側面を分けて扱う。

研究の方法

観測単位は回答者一人である。郵送調査117人とオンライン調査445人の回答を合わせ、計562人を分析した。郵送先の４地区は、社会経済的に不利な地域の中から、車への依存、公共交通へのアクセス、歩きやすさが異なるよう選ばれた。ただし、分析する近隣環境の指標は、いずれも住民の調査回答に基づく。住宅の密度、用途の多様性、施設へのアクセス、街路のつながり、歩行設備、美観、交通上の危険、犯罪への認識に加え、助け合いや信頼など５項目の平均で近隣の結束を測る。交通上の不利は、費用、安全で信頼できる移動、活動への参加しやすさに関する自己評価13項目の平均とする。社会参加の３指標は、それぞれ対応する設問の得点を合計する。身体的・精神的健康は12項目の健康調査を因子分析し、回答のまとまりから取り出した二つの得点で表す。生活満足度は５項目の平均である。

次に、構造方程式モデリング（SEM）という、想定した複数の変数間の経路を同時に推定する方法を使う。近隣環境と年齢、性別、世帯収入、就業、世帯の車両数などの属性から、交通上の不利、社会参加、健康、生活満足度への経路を置く。さらに、交通上の不利から社会参加・健康・生活満足度へ、社会参加・健康から生活満足度へ経路を置く。これにより、例えば近隣の結束と生活満足度の関連を、直接の経路と他の指標を経由する経路に分けて計算できる。変数はすべて観測した指標で、観測できない概念を別途推定する潜在変数は使わない。係数を最尤法で推定し、回答データから標本を繰り返し作るブートストラップを5000回行い、補正した信頼区間で効果を確認した。出力は各経路の標準化係数と、生活満足度に対する直接・間接の経路を合わせた総効果である。係数の正負は、各指標で高い点数が何を意味するかに戻して読む必要がある。

この研究の新しさ

本研究の着眼点は、交通手段へのアクセスに加えて、回答者が感じる歩行環境、美観、近隣の結束、犯罪を同じ分析枠組みに入れたことにある。近隣環境と生活満足度の関連を直接の経路と交通上の不利などを経由する経路に分け、社会参加も三つの側面として扱う。都市全体の交通条件だけでは捉えにくい、住民の身近な環境との関連を検討している。

従来研究との違い

論文が紹介する先行研究には、車の保有や公共交通へのアクセスと雇用・社会参加との関係を扱ったものが多い。本研究は、それらに加えて施設への行きやすさ、歩行設備、住民間の信頼を検討した。ただし、先行研究と同じデータを使って予測精度や施策の効果を比較した研究ではない。結果も近隣指標によって異なり、街路のつながりと生活満足度などには明確な関連が見られなかった。

結果と評価

回答者の属性などを含むモデルでは、施設・サービスへのアクセスの良さと歩行設備の充実は、交通上の不利の小ささと関連した。近隣の結束は、不利の小ささ、政治・市民活動への参加、人から得られる助け、精神的健康、生活満足度とそれぞれ関連した。一方、近隣の犯罪に対する認識が強い人ほど、交通上の不利は大きく、身体的健康の指標は低かった。土地利用の多様性と交通上の不利との係数は負だが、表のp値は0.053であり、５％水準では有意でない。

近隣の密度は社会参加の３指標と正、身体的・精神的健康とは負の関連を示した。密度から生活満足度への直接の経路は５％水準で有意でないが、間接の経路を合わせた総効果は正だった。美観と近隣の結束についても生活満足度への総効果は正である。モデルが説明するばらつきの割合は、交通上の不利で22.2％、生活満足度で35.6％だった。また、交通上の不利から生活満足度への直接の係数も５％水準では有意でない。これらは調査回答間の関連であり、モデルの適合が良好でも、想定した因果の向きが証明されたわけではない。

限界・注意点

著者らが挙げる限界は、近隣環境を住民の認識だけで測り、客観的な環境指標との違いを検証していないこと、厳密な因果推論には縦断データが必要なことである。この調査から「歩行設備を整えれば生活満足度が上がる」とは断定できない。

著者らはまた、郵送調査の回答が117人にとどまり、オンライン調査を加えても就業状況は都市圏の人口構成と一致しないと報告している。編集上の検証事項として、地区や回答方法による偏り、居住地の選択が結果に及ぼす可能性も確かめたい。結果をシドニー以外の都市や、すべての住民にそのまま当てはめることは避けるべきだ。