食料品店までの近さは「買いやすさ」か――GISで食品アクセスを測る際の注意点

背景と課題

交通研究は、食品を求める移動先や交通手段に関心を寄せる。一方、栄養研究は、健康的で手頃な食品を入手できるかを重視する。本論文は両者に共通する測定の土台として、地理情報システム（GIS：位置情報を地図上で管理・分析する仕組み）による「食品アクセス」を検討する。店や飲食店の立地を把握することと、そこで買える食品の種類・品質・価格を把握することは、別の作業である。

著者らは、米国ミネアポリス・セントポール都市圏の青少年研究で扱ったデータを例に、資料の選び方、食品販売場所の分類、住所や業種の誤りを論じる。目的は、誰にとっても正しい買い物圏を決めることではない。何をアクセスと呼び、選んだ資料でそのどの側面を表せるかを明確にすることだ。

研究の方法

分析・検討の単位は、食品を売る個々の店舗・飲食店と、アクセスを調べたい住宅や学校などの地点である。店舗側の記録には所在地、名称、業種があり、資料によって店舗規模なども含まれる。候補となる資料は、現地調査、土地利用・区画情報、営業許可情報、商業名簿、税務情報、オンラインの街路写真である。まず研究目的に照らし、対象地域をどこまで覆うか、食品の種類をどこまで区別できるか、更新時点と取得・確認の費用はどうかを見比べる。文字の住所を地図上の位置に変換する作業をジオコーディングというが、変換できなかった記録を除くだけで済ませると、集計対象の店舗が変わってしまう。

論文中の商業データを用いた事例では、自動照合に失敗した住所を調べ、郵便番号、街路名の方角表記、番地などを修正して再照合した。次に、何を食品販売場所として数えるかを決める。店名やチェーン名、営業許可上の区分、業種分類コード、店舗規模などが手掛かりになる。業種分類コードは事業の種類を示す番号だが、自己申告による誤分類があり、食品も売る薬局などは「食料品店」の区分から漏れ得る。逆に、店の区分だけでは生鮮食品の品ぞろえや価格は確定できず、それを知るには現地での確認が有用となる。

分類した店舗の位置を使えば、住宅・学校の周囲に設けた範囲内の店舗数や密度、最寄り店までの距離などを指標にできる。論文は、直線距離による範囲、道路網に沿う範囲、通学などの経路周辺も検討対象として挙げる。ただし、どの範囲が実際の購買行動に最も合うかを決める式や、一律に「健康的な店」を判定する計算式は提示していない。得られるのは、資料、店の定義、地理的範囲に左右される近隣の販売機会の近似値であり、本人の購入先や食事内容そのものではない。

この研究の新しさ

本論文の貢献は、新しい予測式ではなく、食品アクセス指標ができるまでの判断を点検可能な論点として整理したことにある。資料の地理的な網羅性、分類の細かさ、住所の精度、更新頻度、費用を、指標の解釈と結び付ける。また、交通分野で扱う「小売店への近さ」と、栄養分野が問う「健康的な食品への近さ」を区別し、店舗の所在を示す資料だけで後者を言い切れないことを示す。

従来研究との違い

現地調査なら店舗の実在や食品の種類・価格を確かめられるが、広域で行うには負担が大きい。営業許可情報は掲載の網羅性が期待できる一方、取得できる区域や分類が行政機関によって異なる。商業名簿は広域を扱いやすいが、古い住所や業種の誤りを含む。土地利用データは区画を把握できても、食品を売るテナントまで特定できない場合がある。街路写真も外観から分かることには限りがある。著者らは資料間の単純な優劣ではなく、問いと対象範囲に応じた選択、必要に応じた組み合わせを論じている。

結果と評価

ミネアポリス・セントポール都市圏で用いたDun and Bradstreet社の事業所データでは、最初の自動住所照合で、掲載された食品販売場所の分類によって12～22％が未照合だった。調査・修正後、例えば飲食店4,565件中の未照合は713件から97件へ、食料品店1,806件中では286件から39件へ減った。これは住所照合の結果であり、店舗の業種や商品の正しさを検証した割合ではない。

別の探索的比較では、都市圏から選んだ50の郵便番号区域で、二つの商業データが挙げる「スーパーマーケットおよびその他の食料品店」は117件と70件だった。店舗・飲食店等の区域別総数を比べた相関係数は商業データ同士で0.96、営業許可データと各商業データではそれぞれ0.70だった。区域ごとの総数の傾向が似ていても、同じ店舗を正しく掲載しているとは限らない。本論文は、アクセス指標が購買行動や食事内容に及ぼす因果効果を推定したものではない。

限界・注意点

【著者らが述べる限界】店舗データには欠落や分類・住所の誤りがあり、行政区域をまたぐ比較も容易ではない。住宅などの周辺に店があることは、その店を利用することを意味しない。価格、好み、本人が認識する選択肢も購買行動に関わる。多数の距離や店舗区分を試せば、偶然の関連を拾うおそれもある。【編集上の留意点】住所照合と資料間比較の数値は一都市圏の事例であり、同じ誤差率や差が他地域にも当てはまるとはいえない。