バンクーバーの速達交通沿線に、どんな世帯が転入したか

背景と課題

速達交通が便利になると、沿線を住まいとして選ぶ世帯の構成も変わりうる。ただし、転入の違いには住宅の供給量や地域の性質も関わる。著者らによれば、カナダでは鉄道沿線の変化に比べ、バス高速輸送（BRT）の社会経済的な影響を扱う実証研究が乏しい。本研究は同じ都市圏にあるBRTと鉄道高速輸送（RRT）を取り上げ、沿線への転入を所得階層と賃貸・持ち家の別に調べる。同一都市圏を対象にすることで、都市圏ごとの制度や政策の違いを抑える狙いがある。

研究の方法

観測単位は、バンクーバー都市圏の国勢調査区（CT）を各調査年に観測した記録である。2001、2006、2011、2016年の調査から、5年前の居住地に関する回答、世帯所得、賃貸・持ち家の別、人口と住宅数を得た。所得は物価変動を調整して2015年の金額に換算し、都市圏の中央値を基準に、調査で得られる所得区分に合わせて6階層にまとめた。期間中に分割されたCTの集計値は、人口と土地利用を考慮した面積按分で2016年の区域に合わせた。駅・停留所から道路網に沿って800メートル以内となる範囲を求め、区域の半分以上が入るCTを沿線とした。路線の運行年に応じてBRT・RRTの区分を付け、経路変更があった区間は対象範囲をそろえた。

次に、CT人口に対する転入世帯数の比率を目的変数として、多水準回帰を行った。説明変数は人口密度、賃貸居住世帯の割合、調査前5年間に建てられた入居済み住宅の割合、BRT沿線かどうか、Expo線とMillennium線の共用区間沿線かどうかである。入居済み新築住宅の割合は住宅供給の代用とし、BRT区分との掛け算も加えた。この項は、新築住宅の割合が変わるとBRT沿線と非沿線の転入率の差がどう変わるかを表す。同じCTの反復観測と同じ自治体内のCTの類似性を扱うため、自治体とCTごとに基準となる転入率の違いを許した。係数は、他の投入変数を考慮した転入率との関連を示す。BRTの係数だけで、新築住宅の割合によらない共通の差を示すことはできない。

さらに、転入世帯に占める各所得階層の割合と、各階層の転入世帯に占める賃貸世帯の割合を路線別・年別に求めた。比較先は、速達交通が通る自治体内の非沿線CTである。沿線CTと比較先の分布差は、観測値の順位を使うマン・ホイットニーのU検定で調べた。出力は、住宅供給などを考慮した転入率の係数と、所得・賃貸別の割合および検定結果であり、それぞれ関連と記述的な差として読む。

この研究の新しさ

著者らが重視する点は、同じ都市圏でBRTとRRTを扱い、沿線への転入を所得階層と賃貸・持ち家の別に分けたことである。地域全体の所得構成だけを見る場合より、新たに入った世帯の構成を詳しく検討できる。ただし、対象のBRTは当地のB-Lineであり、専用走行路などの設備は路線によって異なる。

従来研究との違い

回帰では住宅供給の代用指標などを考慮し、沿線区分とCTの転入率との関連を推定した。所得別・賃貸別の分析では、速達交通がある自治体に比較先を限って非沿線CTと比べた。路線別分析では、線路を共有する区間の二重計上を避けるため、Millennium線はExpo線と重ならない区間だけを扱う。これらは観察データによる比較であり、開業の因果効果を特定する設計ではない。

結果と評価

転入率の回帰は1,847観測に基づき、説明変数による周辺R²は0.77だった。Expo・Millennium共用区間沿線の係数は、他の投入変数を考慮すると転入率が1.37ポイント低い方向を示した。BRTの係数は正で、新築住宅割合との交互作用は負だった。したがって、新築住宅の割合が高いほど、BRT沿線との正の関連は弱まる。著者らは、住宅供給の多いBRT沿線では転入が少ない傾向があると解釈している。

所得階層別に沿線と比較先を調べた216組の検定では、有意とされたのは35組だった。著者らは、特定の所得階層だけが速達交通の影響を受けたと述べる証拠は得ていない。一方、2016年までの推移では、沿線へ転入した高所得世帯のうち賃貸世帯が占める割合は増え、低所得の転入世帯における賃貸割合は比較的安定していた。

限界・注意点

著者らが挙げる限界は、CT別の国勢調査集計では同じ世帯を追跡できず、転出や対象区域内での移動も把握できないことだ。転居せず所得階層だけが変わった世帯も区別しにくい。CTの半分以上が800メートル圏内でも、区域内の全世帯が駅・停留所まで歩けるわけではない。学校、公園、雇用先や住宅の質・種類など、転居先の選択に関わる要因も十分に調整できていない。2011年の調査は大部分が任意回答で、本文もデータの妥当性への懸念を記す。観察された差を交通整備だけの結果とは解釈できない。