渋滞だけを見て交通政策を決められるか――『Gridlock』書評が問う到達可能性と将来像

背景と課題

本稿は、新たな交通データを分析した研究論文ではなく、ランダル・オトゥールの著書『Gridlock』に対する書評である。書評によれば、同書は米国の交通政策が鉄道や土地利用計画に偏っていると批判し、技術と経済効率を重視する。背景には、道路と都市公共交通への連邦支出や方針をめぐる政策論議がある。評者のレヴィンソンは、著者が挙げる事実の多くは争わないとしつつ、政府の役割や旅行者の自由をどう考えるかという価値判断が、提案の背後にあると読む。

研究の方法

検討の単位は車両や旅行者の観測記録ではなく、著書の各章に現れる政策上の主張である。書評が扱う材料は、著書での用語の使い方、土地利用・鉄道・財源・計画・技術に関する提案、そしてそれに対する評者の判断である。交通量を集計したり、渋滞を目的変数として説明変数から推定したりする手順は示されない。標本の選定、データの前処理、推定式もない。したがって以下は計算アルゴリズムではなく、書評に記された論点を、著者の主張と評者の意見を区別しながらたどる読み方である。

書評はまず米国の交通史を紹介した章に触れ、次に渋滞を中心課題とする見方を検討する。評者が区別するのは、道路網上を移動できることを指す「モビリティ」と、目的地に到達できることを指す「アクセシビリティ（到達可能性）」である。後者は、例えば特定の時刻・交通手段で30分以内に行ける目的地の数として考えられ、徒歩や公共交通だけに限る概念ではない。評者は、著者が自動車での到達可能性をモビリティと呼ぶため議論が分かりにくくなり、渋滞を到達可能性より優先する理由も明確でないと指摘する。

続いて、提案された対策と、評者が考える費用や実施上の条件を照らす。高密度の開発と公共交通を促す「スマートグロース」には規範的すぎる面があると認めつつ、評者は、開発に必要な道路・上下水道・学校などの社会的費用を開発側が支払う額に反映する「スマートプライス」を提案する。鉄道では需要見通しの楽観や、連邦の建設補助が資本を多く使う事業を選ばせる誘因を論じる。計画では、連邦による長期計画の義務づけを外すことと、地域が将来像を持つことを分けて考える。さらに高度道路交通システム（ITS、車両や道路に技術を用いる交通システム）の整備について、道路側と車両側の技術をどう選ぶかを問う。出力は政策効果の計算値ではなく、各論点への賛否と残る疑問である。

この研究の新しさ

この書評の特徴は、新しい交通モデルの提示ではなく、効率を重視する政策論に賛同できる点と、その議論に残る緊張を併せて示す点にある。評者は鉄道投資への批判を高く評価する一方、著者には道路容量を増やさない投資を無駄とみなす傾向があると読み、運用・維持管理への資金が不足しかねないと指摘する。また、政府によるインフラ管理を批判しながら、道路側の高度な設備整備を選択肢とすることにも疑問を向ける。

従来研究との違い

著書が渋滞と移動の速さを前面に置くのに対し、評者は目的地への到達可能性も重視する。土地利用ではスマートグロース批判を一部受け入れながら、開発に伴う費用を価格に反映する代案を出す。長期計画では、連邦の義務づけを地域の裁量に委ねることには賛成する一方、交通施設と開発のように互いの実施を待つ事業には、地域で共有する将来像が調整に役立つと考える。これらは政策上の立場の比較であり、同じ条件で効果を測った比較実験ではない。

結果と評価

評者は、道路の通行料金を認めることや、交通財源を特定事業向けに確保する措置を避けることを、交通研究の主流にも通じる提案と位置づける。一方、連邦の計画義務や大気浄化要件の撤廃には異論が出るとみる。書評には、道路利用者が支払う料金の約4分の1が公共交通事業に使われるとの記述があるが、この書評自体には対象年次や算定手順が示されていない。交通手段別の費用や環境負荷を共通条件で検証した結果も提示されず、この書評だけで各政策の優劣を数値で確定することはできない。

限界・注意点

本稿は書評であり、著書が用いた根拠を網羅して再計算した研究ではない。自動運転車がITSの最も有望な方向だという評者の見方や、高密度化と公共交通による集積の利益が他地域でも得られる可能性は、書評内で実証されていない。著書の主張、評者の判断、検証済みの効果を混同しないことが重要である。【編集上の検証事項】政策に適用する前には、対象地域と比較条件を定め、費用、環境負荷、到達可能性、長期的な開発への影響を確かめる必要がある。