車中心の社会は変わるのか――デジタル化と交通需要の転換仮説

背景と課題

自動車は、離れた場所の人や仕事、店に到達する自由を広げた。一方で住宅や商業施設の立地、道路整備も車を前提に変わり、車なしでは参加しにくい活動を生んだ。本稿でいう「アクセス」とは、人・物・サービス・機会に、妥当な費用、時間、容易さで到達できることだ。移動距離が長いこととは同じではない。

インターネットや携帯端末は、実際に出向く以外のアクセスを増やした。ただし、オンライン活動が外出を減らすとは限らない。著者は、一部の国で車利用の長期的な増加が鈍ったことも踏まえ、車を中心とする社会の仕組みが転換し始めたのではないかと問う。これは著者自身が異論のあり得る主張と位置づける仮説である。

研究の方法

本稿は、新たに収集した個人の行動記録を使う統計分析ではなく、英国などの既存統計、先行研究、政策の経緯を結びつける概念的な検討である。参照する量には、16歳以上の人が各種オンライン活動を行う割合、就業者の在宅勤務割合、地域別・一人当たりの車の走行距離、道路交通量、国内総生産（GDP）がある。著者はまず、英国とグレートブリテンでは対象範囲が異なること、交通量の総量と一人当たりの量では意味が異なることを踏まえて変化を読む。人口や居住地域の構成も車利用の傾向に関わるため、オンライン利用の増加と車利用の鈍化を、同じ人に起きた変化や因果効果としては扱わない。

次に、自動車の普及が活動場所や道路投資を変え、車への依存を強めた経緯をたどる。そのうえで、情報通信技術（ICT）と移動の関係を七つに整理する。外出を置き換える「代替」、訪問を促す「誘発」、移動を増やさず活動を増やす「補完」、行先や時刻を変える「再配分」、交通運用の「効率化」、移動中の時間を有意義にする「充実」、生活様式や立地選択を介する「間接的影響」である。在宅勤務でも、通勤そのものをやめる場合と通勤時刻だけを変える場合とでは、走行距離と混雑への影響は違う。これは仕組みを説明する編集上の例であり、本稿の実測結果ではない。著者は七つの影響を足してICTの純効果を算出してはいない。

最後に「マルチレベル・パースペクティブ」という社会技術的な枠組みを用いる。個別の新しい試みである「ニッチ」、車・道路・制度・利用慣行などが組み合わさった「レジーム」、個々の主体が容易には変えられない社会的背景である「ランドスケープ」を区別する。ICTを個別サービスとしてだけでなく、生活上の期待や規範を変え得る力として捉え、車中心のレジームが揺らぐ可能性を論じる。出力は転換確率や将来交通量ではなく、仮説と政策・研究上の論点である。三層の影響を数値化する式や推定・判定手順は示されていない。

この研究の新しさ

焦点は「ネット利用が何回の外出を置き換えたか」だけではない。仕事、買い物、交流の仕方が少しずつ変われば、住む場所や車を持つ意味も変わり得るとして、ICTの累積的・間接的な作用を社会全体の変化と結びつける。著者は、現実の移動とオンラインでの活動を柔軟に使い分ける「複数のモビリティ」の時代を構想するが、確認済みの将来像として述べているわけではない。

従来研究との違い

ICTが個々の移動行動に与える影響を調べる従来の研究に対し、本稿は制度や社会的な規範を含む見方を重ねる。ただし、個別の行動を調べる研究も続けるべきだとしている。また、車利用の鈍化には、一時的な停滞後に増加が再開する、横ばいになる、一人当たりの利用がピークを過ぎて減る、という複数の解釈を紹介する。「ピークカー」という呼び名だけで、将来の減少が確定したとはしない。

結果と評価

本文が挙げる統計では、グレートブリテンの16歳以上で何らかの商品をネット購入した人の割合は、2008年の53％から2013年の72％になった。また同地域では、1992年から2008年にGDPが56％増えたのに対し、道路交通量の増加は23％だった。これは経済活動と道路交通量の増え方が異なったことを示すが、ICTがその差を生んだという推定ではない。

本文が引用する既存研究では、都市と農村、年齢層などによって車利用の変化は異なり、単一の説明は見いだされていない。著者の転換仮説も、本稿では支持・反証のいずれにも至っていない。

限界・注意点

著者が指摘する難しさは、ICT利用と移動を共通の単位で測りにくく、多様な作用を通算した影響や因果関係を確定しにくいこと、社会の転換は後からでなければ見極めにくいことだ。本稿は概念的な論考であり、新たな因果推定や将来予測モデルの検証結果は示さない。別途確認すべき編集上の課題は、紹介された傾向が別の地域や時期にも続くか、人口構成や都市化などを考慮しても同じ解釈が成り立つかである。