勤務日程の柔軟性で駐車場所は変わるか――UCバークレーの教職員86人への聞き取り

背景と課題

UCバークレーには約6,400台分の駐車スペースがあるが、大学は費用や環境、周辺交通への懸念から施設を増やす意向を持たない。車で通勤する人には有料の学内駐車場に加え、周辺の民間駐車場や、駐車時間に制限のある路上区画も選択肢となる。学内の駐車料金を変えても、利用者が学外の代替先を選べば、需要の動きは学内だけでは捉えられない。

研究がいう「勤務日程の柔軟性」は、始業・終業時刻を動かせることだけを指さない。週に何日出勤するか、一日に何時間学内にいるか、学外でも働けるかを含む。著者は、職務や部署によって異なるこうした条件が、通勤手段や駐車場所の希望とどう結び付くかを問うた。

研究の方法

観測単位は、2013年に個別面接を受けたUCバークレーの教員43人と職員43人、計86人で、学生雇用者は含まない。研究者は部局のウェブサイトにある氏名・所属・職名などから候補者リストを作った。教員は六つの学問分野、職員は三つの職種区分を考慮して幅広い属性を含め、候補者315人に参加を依頼した。候補者への依頼には無作為選定を用いたが、標本全体は職務の多様性を重視した構成であり、全教職員を同じ確率で抽出したものではない。面接は一人30～60分。仕事内容、勤務日程、普段の通勤手段と駐車場所を共通の主質問で尋ね、回答に応じて在宅勤務の可否、仕事に必要な学内資源、部署の慣行などを追加で聞いた。

前処理に当たるのは面接メモの作成と整理である。勤務日程については、到着・出発時刻、学内滞在時間、週当たりの出勤日数、働く場所という側面から発言を読み取る。続いて、仕事内容や通勤・駐車に関する発言から重要な概念、行動を説明する主題、個別の出来事を見いだし、面接間で比較・統合して、勤務日程と駐車希望のつながりを検討する。例えば、短時間の来校時に学外へ停める教員と、長時間勤務中に車を移す職員は、駐車場所が同じ学外でも理由や負担を分けて捉える。最後に通勤手段と駐車場所の人数を示し、発言に基づく解釈と合わせて記述する。得られるのは選択確率や料金変更の効果量ではなく、対象者の人数と選択理由についての知見である。本文に発言分類の詳細な判定規則や統計的な因果推定手順は示されていないため、それらを補って数値予測を行うことはできない。

この研究の新しさ

本研究の特徴は、柔軟性を通勤時刻だけで測らず、出勤頻度、滞在時間、勤務場所まで含めて駐車場所との関係を追った点にある。教員の勤務場所を左右するものとして、実験設備などへの依存だけでなく、学生や同僚と対面したいという希望も扱う。職員についても、在宅勤務や勤務時間の変更が可能かどうかを、仕事内容に加えて上司や部署の慣行と結び付けて検討している。

従来研究との違い

本文が紹介する先行研究には、柔軟性を主に出勤時刻の変更可能性で捉えるものや、駐車時間と料金の関係を扱うものがある。本研究は、それらと同一条件で予測精度を競う研究ではなく、大学という職場で駐車場所が選び分けられる事情を面接で記述した調査である。当初、著者は柔軟な人ほど学外で働き、公共交通などを使い、運転を減らすとも想定した。しかし面接では、働く場所を選べても学内での交流を望むなど、単純には整理できない行動が見られた。

結果と評価

面接対象の86人中、普段の通勤手段が一人での運転だったのは34人で、教員・職員とも17人だった。この34人の駐車場所は学内25人、学外9人である。教員43人のうち27人は通常の学期に週5日以上学内におり、残る16人は週3～4日だった。学外で働ける教員でも、人との交流や仕事の進め方を理由に頻繁に出勤する場合があった。

学外駐車の事情も一様ではない。短時間だけ来校する日に周辺の時間制限付き区画を使う教員がいる一方、駐車費用を避けるため、勤務中に車を何度も移す職員もいた。周辺の住宅地には、非居住者の駐車を原則2時間以内に制限する区画がある。これらは対象者の人数と発言から得た観察であり、柔軟性を変えれば駐車場所が変わるという因果効果や、大学全体の利用割合を示すものではない。

限界・注意点

【著者が述べる限界】論文は選択と希望のつながりを概観したもので、勤務日程の柔軟性がどの程度強く影響するかには、さらに詳しい分析が必要だとする。また、面接標本は性別、職種、専門分野について大学全体を完全には代表しない。【編集上の検証事項】教員と職員を同数にした標本の人数比を全学へそのまま当てはめないこと、駐車料金や周辺の規制が異なる職場でも同じ関係が見られるか確かめることが必要である。